本データベースは、日本学術会議、財団法人 日本学術協力財団、国立研究開発法人 科学技術振興機構が連携して実施するデータベースです。

機関詳細

データ更新日

:2017/12/28

日本港湾経済学会 日本学術会議協力学術研究団体 詳しくは…

種別
単独学会
ふりがな
にほんこうわんけいざいがっかい
欧文名
THE JAPAN PORT ECONOMICS ASSOCIATION
略称
-
法人番号
-
ホームページ
http://port-economics.jp/
学術研究領域
  • 社会学
  • 経済学
  • 経営学
設立趣旨
本学会は港湾に関する一切の社会的・経済的研究を行い、わが国港湾の合理的発達に寄与することを目的とする。
沿革
1962年 日本港湾経済学会 設立
設立年月日
1962年10月16日
役員数
役員:44(人)《男性:42(人) 女性:2(人)》
会員数
【個人会員】
  • 個人会員:144(人)
  • 学生会員:2(人)
  • 名誉会員:3(人)
【団体会員】
  • 法人会員:8(団体)
  • 団体会員:18(団体)
著作権帰属先
学会
OA方針
無し
刊行物(定期刊行物のみ<予稿集除く>)
    • 誌名(和文):港湾経済研究
    • 誌名(欧文):The Annual of Japan Port Economics Association
    • 創刊年:1963
    • 資料種別:ジャーナル(査読付き論文を含む)
    • 使用言語:日本語のみ
    • 発行形態:
      • 印刷体
    • 著作権帰属先:学会
    • クリエイティブコモンズ:定めていない
    • 購読:有料
    [印刷体]
    • PRINT ISSN:0387-317X
    • 発行頻度:1(回/一年あたり)
    • 発行部数:250(部/回)
    • URL:http://port-economics.jp
    [eジャーナル] -
    • J-GLOBAL資料
    • J-GLOBAL文献
国内における学術連合体への加入
含まれる学術団体
-
国際学術連合体への加入
-
国際会議への関与
【主催】 -
【共催】 -
その他の国際活動
-