本データベースは、日本学術会議、財団法人 日本学術協力財団、国立研究開発法人 科学技術振興機構が連携して実施するデータベースです。

機関詳細

データ更新日

:2018/11/07

一般社団法人 大学英語教育学会 日本学術会議協力学術研究団体 詳しくは…

種別
単独学会
ふりがな
だいがくえいごきょういくがっかい
欧文名
THE JAPAN ASSOCIATION OF COLLEGE ENGLISH TEACHERS
略称
JACET
法人番号
9011105003903
ホームページ
http://www.jacet.org/
学術研究領域
  • 言語・文学
設立趣旨
この法人は、大学をはじめとする高等教育機関における英語教育及び言語教育関連の、研究・実践結果の発表の場の提供、大学教員の表彰、教育現場の調査研究を通じて、日本の大学英語教育の改善及び英語教育に係る研究の発展に寄与することを目的とする。
沿革
1962年 大学英語教育学会 発足
2008年 社団法人大学英語教育学会 設立
2013年 一般社団法人大学英語教育学会 移行
設立年月日
1962年11月9日
役員数
役員:22(人)《男性:17(人) 女性:5(人)》
会員数
【個人会員】
  • 一般会員:2319(人)
  • 学生会員(大学院生):106(人)
  • 維持会員:12(人)
  • 終身会員:7(人)
  • 名誉会員:65(人)
【団体会員】
  • 賛助会員:67(団体)
  • 団体会員:27(団体)
著作権帰属先
学会
OA方針
有り
刊行物(定期刊行物のみ<予稿集除く>)
    • 誌名(和文):大会要綱
    • 誌名(欧文):JACET International Convention Program
    • 創刊年:1987
    • 資料種別:会議録・要旨集
    • 使用言語:日英混在
    • 発行形態:
      • 印刷体
    • 著作権帰属先:学会
    • クリエイティブコモンズ:-
    • 購読:有料
    [印刷体]
    • PRINT ISSN:-
    • 発行頻度:大会ごと
    • 発行部数:1000(部/回)
    • URL:-
    [eジャーナル] -
    • J-GLOBAL資料
    • 誌名(和文):紀要
    • 誌名(欧文):JACET Journal
    • 創刊年:1970
    • 資料種別:ジャーナル(査読付き論文を含む)
    • 使用言語:日英混在
    • 発行形態:
      • 印刷体
    • 著作権帰属先:学会
    • クリエイティブコモンズ:-
    • 購読:有料
    [印刷体]
    • PRINT ISSN:0285-8673
    • 発行頻度:1(回/一年あたり)
    • 発行部数:3000(部/回)
    • URL:-
    [eジャーナル] -
    • J-GLOBAL資料
    • J-GLOBAL文献
    • 誌名(和文):JACET通信
    • 誌名(欧文):JACET Newsletter
    • 創刊年:1969
    • 資料種別:その他
    • 使用言語:日英混在
    • 発行形態:
      • 印刷体
      • eジャーナル
    • 著作権帰属先:-
    • クリエイティブコモンズ:-
    • 購読:有料
    [印刷体]
    • PRINT ISSN:0910-0660
    • 発行頻度:1(回/一年あたり)
    • 発行部数:3000(部/回)
    • URL:-
    [eジャーナル]
    • J-GLOBAL資料
    • J-GLOBAL文献
    • 誌名(和文):-
    • 誌名(欧文):JACET International Convention Selected Papers
    • 創刊年:2014
    • 資料種別:ジャーナル(査読付き論文を含む)
    • 使用言語:英語のみ
    • 発行形態:
      • eジャーナル
    • 著作権帰属先:学会
    • クリエイティブコモンズ:-
    • 購読:無料
    [印刷体] -
    [eジャーナル]
    • J-GLOBAL資料
    • J-GLOBAL文献
国内における学術連合体への加入
-
含まれる学術団体
-
国際学術連合体への加入
国際会議への関与
【主催】
【共催】 -
その他の国際活動
  • 海外9団体(SEAMEO RELC、ETA-ROC、KATE、ALAK、MELTA、PKETA、ThaiTESOL, CELEA、AILA)との学術交流を行い情報交換を活発にして研究活動を促進する。